日常的に利用することが少ない「データ復旧サービス」は、イザ、利用しようと思っても、どこに依頼したら良いのか迷いますよね。

実際、下手なところに依頼すると、トラブルが発生することもあるので注意が必要です。中には、「復旧できなかったのに、10万円以上の検査費だけを請求された」といった事例もあるほどです。

「データ復旧サービス」を依頼する業者選びで大切なのは次の8つのポイントです。

  1. サービス開始年数
  2. 復旧できなかった時の費用
  3. 復旧の可否を判断する成功定義
  4. 見積書の有無
  5. 見積有効期間
  6. 調査書の有無
  7. 営業時間
  8. 出張サービスの提供

データ復旧サービスを開始してからの年数

設立年数
やはり古くから「データ復旧サービス」をおこなっている会社の信用度は高いです。数年のサービスや一度倒産して会社名だけ変更してサービスを継続している会社もあるので注意が必要です。

また同様に「データ復旧サービス」を何年やっているのか不明な会社は、最初から依頼しない方が正解です。

復旧できなかった時の費用

多くの業者が「初期調査無料やキャンセル費用は発生しません」と謳っていますが、条件を確認しておく必要があります。というのも、初期調査は無料でも、その後の継続調査ではキャンセル費用が発生するケースがあるからです。

例えば、物理障害の場合、クリーンルームを使用し調査の上、データを復旧するケースがありますが、設備や人件費など、調査をするだけでも経費は発生しているからです。

そのため『どの段階までが無料』なのかが重要です。

また無条件に「キャンセル費用は発生しません」ということはありません。これは旅行や手術と同じで、必ず条件があります。

逆に言えば、「無条件にキャンセル費用は発生しません」と誤解される業者は怪しいといえます。
電話で言った言わないのとトラブルになるようなことをお客さんに伝えるのは余程の新人社員か悪徳業者しかないからです。

復旧の可否を判断する成功定義

最近の多くの業者が復旧の可否を判断する「成功定義」をお客さんと「データ復旧サービス業者」の間で、事前に取り決めます。これがデータ復旧の成功定義です。通常は、依頼したお客さんが記入します。

すべてのデータの場所や、フォルダ名や階層、ファイル名や拡張子を覚えている人はいません。またはリストを持っていれば間違いありませんが、ほとんどの人がうろ覚えでしょう。

ここで問題になるのが、「覚えていない場合は、「拡張子」をご記載ください。」と担当者いわれるケースがありますが、成功定義が広すぎるためトラブルになる可能性があります。

「えっ、復旧リストを直接見てから復旧を依頼するかどうか決めたい。」と思うかもしれませんが、
その場合、調査費は復旧の有無に関わらず請求されるケースがほとんです。

当然と言えば、当然で、手術のための検査だけど、検査だけ無料といった病院が存在しないのと同じです。中には『壊れて読み込めないUSB外付けHDDがあるのだけど、中身に何が入っているのか知りたい!!』というだけでデータ復旧の調査を依頼する悪質な顧客がいないとも限らないからです。

利用者側の問題はさておき、やはり問題なのは、業者が信用ができる「データ復旧サービス会社」なのかどうかです。検査だけで依頼する場合、良心的な会社では2万円程度。悪徳のデータ復旧業者になると10万円以上の費用を後から請求されます・・・。

納得できなければ支払わなければ良いと思うかもしれませんが、毎日、日替わりで営業担当者を替えながら電話をしてきたり、弁護士事務所を使い、内容証明を送ってくる嫌がらせをするような業者もあるので、信用できるデータ復旧業者選びはとても大切です。

見積書の有無

インボイス
年々「見積書」自体を渡さない悪徳業者が増えています・・・。企業や法人の場合、決済に必要な場合があるので、渋々出すケースもありますが、個人利用者の場合、「見積書」をメールに添付したり記載したりしないで済ませようとする業者がいます。

そのため、電話などで事前に問い合わせをする際に、企業や法人であっても、個人利用者だと伝えて、業者の反応を確認するのも、業者を見極めるのに有効です。
「個人で利用していたパソコンだが、見積書はPDFなど書面で必ず貰えるかどうか?」確認すれば良いだけなので簡単です。

見積有効期間

有効期限
見積書を添付してくれる業者であっても、油断してはいけません。
驚くべきことに「見積有効期限が当日のみ」、「格安で利用できるのは本日のみです」といった業者がいるのです。

また「見積有効期限が複数ある」または「期限が違うだけで10万円も違う」業者は要注意です。
見積有効期間は実際に依頼してみないと分かりづらい箇所なので、判断が難しいポイントです。

ですが、見積書の有無の確認と同様に、「一般的なケースで見積有効期間はどれくらいあるのか?」と電話で確認しておくことをオススメします。

4半期決算などで、決算をまたぐ場合、有効期限が変わるケースは充分に考えれますが、一般的な話として確認すれば、この「見積有効期間」だけでも、悪徳業者かどうかの判断が可能です。

悪徳業者   当日~3日程度
一般的な業者 3日~7日程度
良心的な業者 7日~14日

調査書の有無

調査内容が詳しい業者ほど、やはり良心的で、サポート対応から復旧技術まで、すべてがしっかりしています。どのような調査を行い何が判明したのか?

そもそも悪徳業者は調査書その物がありません・・・。電話の口頭のみといったケースも良くあります。

担当者が電話をしてきて「~の結果でした。~円になります。」
調査書も見積書も出来るだけお客さんに渡さないように努力しています。
「証拠」が残ることを極端に嫌がるのです。

この調査内容が詳しい業者は何故か、サービス開始年数が長い傾向があります。
信頼・良心的・書面での調査結果報告・見積書などをしっかり行っている業者は必然的にサービス開始年数が長いともいえます。

逆にいえば、調査内容がよく分からない・・・。見積書もなく、電話の口頭のみ、安いのは本日だけといった営業トークの業者は何故か、年数が短い、または年数が不明な業者が多いのです。

営業時間

営業時間
一般的には、どのようなサービスでも営業時間が長いことはお客さんの利便性が高いといえます。
ですが、反比例するのが、「データ復旧サービス」です。

営業時間が長い「データ復旧サービス会社」ほど、料金が高額です。
また午前0時まで営業とか、24時間営業といった「データ復旧サービス会社」ほど、営業がしつこい傾向があります。

さらに、このような業者ほど、何故か調査書や見積書がないのです。基本的には、正社員がいる時間で「9:00から18:00くらい」までの営業をしている業者の方が安心といえます。

出張サービスの提供

営業時間が長い業者と同じく、要注意なのが「データ復旧の出張サービス」をしているかどうかです。一見すると出張サポートをやっている方が顧客対応として正解な気がしますが、そうではありません。 営業時間が長く且つ出張サービスの提供をしている業者は信用度に問題があるケースがほとんどです。

そもそも「データ復旧サービス」が必要となるケースの70%以上が機械的な故障と呼ばれる物理障害です。このような重度の障害には出張サービスでは対応できないのです。
70%も対応できないということは、ほとんどのケースではその場では処置できないのです。

「いえいえウチにはPC3000がありますから、対応可能です。」という業者もありますが、
データ復旧業者が備えている「PC3000」で対応可能なのは物理障害の中でも極わずかです。
古くはSEAGATE製やIBM製などのファームウェア不良が原因の物理障害が多くありましたが、近年、ファームウェア不良はほとんど発生しません。

また論理障害であれば、出張サービスで対応可能なのかといえば、軽度の論理障害に限定されます。
軽度の論理障害発生率は10%未満ですから、90%以上の確率で出張サービスは無意味です。
つまり、ほとんどのケースで利用した分、無駄であり高額料金になります。

全国には数十社のデータ復旧業者がありますが、とりあえず一社だけ、おすすめのデータ復旧サービス会社を紹介します。

20年ほどの実績があり、安心して依頼できます。悪徳業者に騙される前に一度、試されると良いと思います。

オススメのデータ復旧サービス会社はこちら